「そろそろ引っ越ししようかなあ」
結婚や出産、転勤などで今の家から新しい家に住みたいと思う人は毎年何人もいます。
自分で家を持っていない人は賃貸で住んでいる人がほとんどですが、そういった人にとって新しい賃貸物件を探す必要が出てきますよね。
気に入った物件が見つかってから、見積書をもらう時に誰しも思うと思いますが、
「賃貸契約時の費用、高すぎ・・・?」
と思うはずです。
私もここ5年で3度の引っ越しをしていますが、いずれも初期費用の出費は痛いと感じます。
賃貸の初期費用については削減するための方法はリベ大の両学長も紹介しています。
ただ、本当にここまで初期費用を下げられるかどうかわからないという人も多いと思います。
特に仲介手数料についてはどの不動産を見ても同じ金額だし、値切れないという声もありますので、私の実体験を踏まえて紹介していきます。
- 賃貸契約時の初期費用をちょっとでも下げたい
- 初期費用ってどこまで下げられるの?
- 相見積もりしても金額はどこも変わらないんだけど…
こんな人におすすめの内容になるので、ぜひ最後まで読んでみてください。
仲介手数料はどこの業者でも同じ?
まずは賃貸契約時の仲介手数料はどこの不動産でも同じなのか、見ていきます。
結論、大手の会社はほぼどこでも同じとなります。
SUUMOなどで物件探すことがほとんどですが、こういったサイトで見ているとほとんどが大手となります。
特に田舎や地方ほど、ネットで調べると出てくるのは大手ばかりです。
この大手仲介業者の手数料はほぼ同じです。
こちらの表を見てみてください。
会社名 | 仲介手数料金額 |
---|---|
アパマンショップ | 賃料の1ヶ月分+税 |
大東建託 | 賃料の1ヶ月分+税 |
いい部屋ネット | 賃料の1ヶ月分+税 |
ホームメイト | 賃料の1ヶ月分+税 |
ハウスメイト | 賃料の1ヶ月分+税 ※1 |
エイブル | 賃料の55%+税 |
minimini | 賃料の55%+税 |
ほとんどの大手が賃料の1ヶ月分の仲介手数料となっています。
「エイブルとminiminiが55%なのでお得じゃん」
と思うかもしれませんが、これはフランチャイズ店には適用されないので注意が必要です。
地方にはフランチャイズ店しかないことも多いので、その場合は結局賃料の1ヶ月分の仲介手数料となります。
地域の不動産会社であれば、仲介手数料が安いところもあると思いますが、住みたい物件の登録がなかったり、自力で探すのが難しかったりします。
仲介手数料は借主は賃料の0.55%が上限とも言われてますが、実際0.55%の仲介会社を探すのが難しいため、どこも同じになりがちです。
賃貸で相見積もりは意味ない?
仲介手数料がどこも同じであることを見てきました。
ここまで見てきた人の中には、
「仲介手数料同じなら、相見積もりなんて意味ないんじゃない?」
こう思う人もいると思います。
ただ、相見積もりは意味あります。
相見積もりをすることでのメリットは以下の通りです。
- 相見積もり自体は無料
- 会社によって初期費用が変わる可能性がある
この2点がメリットです。
相見積もりはメールや問い合わせですぐにできるし、見積もりだけならお金はかかりません。
また、会社によっては初期費用が多少なりとも変わってきます。
次から初期費用を抑えるポイントを紹介していきます。
賃貸契約時の初期費用を抑えるポイント
賃貸契約時の初期費用を抑えるポイントを紹介していきます。
私と同じように地方でどこの仲介業者でも手数料が同じと悩んでいる人は、ぜひ参考にしてみてください。
相見積もりをとる
まずは相見積もりをとることです。
これは基本中の基本です。
面倒かもしれませんが、ネットで検索して、3社以上は見積もりをとってください。
相見積もりを取ることで、初期費用の相場が何となくわかりますし、最初から多くの費用を取ろうとしている会社かどうか見ることができます。
ここで一番安い会社をピックアップして、そこの会社と交渉を進めるようにしましょう。
最初から多くを取ろうとしている会社よりも、最初から安い会社と交渉する方がずっと楽です。
「内覧は済んでいるので、この物件の見積書をいただけますか?」と言えば、見積書をスムーズに出してくれる会社が多いです。
まずは相見積もりをやりましょう。
引越し繁忙期を避ける
次は引越し繫忙期を避けることです。
3~4月は新生活シーズンで引っ越しが多くなる時期になるし、9月ごろは半期での転勤がある時期になります。
こういった時期は、仲介業者も引っ越しの問い合わせが多く、一人のお客さんに多くの時間を使うことができません。
繁忙期は、放っておいても入居者が多くなるので、価格を据え置いていても入居者は勝手に入ってきます。
そのため、交渉をしても受けいれてくれない可能性が高いです。
引越し繁忙期での交渉は避けた方が無難です。
また、閉散期であれば、入居者も少ないため、フリーレントや家賃割引キャンペーンをやっている物件も多くあります。
あえてみんなが引っ越す時期をずらして引っ越しすることで、初期費用を下げることが可能になってきます。
消火用具・抗菌・防災セットなどの付属品は断る
次は消化用具や抗菌施工費、防災セットなどの付属品は断ることです。
これは小さなことですが、積み重なると3万円程度にはなるので、ここは何としても交渉しましょう。
この費用は仲介業者によって、不要にしてくれる業者も多いです。
自分が必要と判断したのなら受けれてもいいですが、決して安い費用ではないので、よく考えて判断しましょう。
私はいずれの引っ越しでも、これらの費用は交渉し、削減することができました。
ここだけは交渉しやすい項目なので、忘れずに必ず交渉してくださいね。
火災保険は自分で入る
次は火災保険は自分で入ることです。
これも自分から何も言わなければ、手続きの中で勝手に火災保険に入れらされる可能性があります。
ただ、火災保険は業者の勧めるままに入ると、通常の相場よりも高い保険に入ってしまう可能性が高いです。
そのため、火災保険は自分で入ることを伝えます。
これは仲介業者が保険加入先を指定することはできないので、通りやすいです。
これをするだけで年間5,000円以上は火災保険費用で安くなるので、ぜひやるようにしてください。
管理会社と一体の仲介業者は交渉が通りやすい
最後はおまけですが、管理会社と一体の仲介業者には交渉が通りやすいので、探してみるのもおすすめです。
どういうことかというと、不動産管理会社と仲介業者がグループ企業でやっている会社が同じところの業者に交渉することです。
- 大東建託パートナーズと大東建託リーシング
- アパマンショップとアパマンプロパティ
- ハウスメイトとハウスメイトパートナーズ
こんな感じで管理会社と仲介業者が一体となっているところを狙っていきます。
私の推測ですが、賃貸契約するときに管理会社から仲介業者に、
「この費用はここまでなら安くしてOK。この費用はのけてもいい。」
みたいなものが伝えられていると思います。
実際、管理会社と一体になっている仲介業者に「この費用は削除できると管理会社から言われている」と聞いたこともあります。
一体となっている会社であれば、線引きラインがちゃんとわかっているので、下げれるところまで下げてくれる可能性もあるんじゃないかと思います。
物件の内覧に行ったときの垂れ幕や掲示板などに書いてあることが多いので、ぜひ読んでみてください。
まとめ
今回は、賃貸契約時の仲介手数料と、相見積もりが意味ないのか、解説をしていきました。
賃貸契約時の初期費用は高くなりがちで、仲介手数料もどの会社も1か月分取ってくる会社が多いです。
ただそれでも、削減できるポイントはあるし、仲介手数料以外でも交渉できる項目は多くあります。
引越しは人生で経験することはそうそう多くありません。
だからこそ、知識があるとないとでは大きな違いが出てきますので、ぜひ今回の内容を参考にして活かしてもらえると嬉しいです。
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